暴落の影響を見定める

こんばんは、imoekatです。

今回は、株の本当の買い時についてです。

安易な良くあるタイトルで恥ずかしくなりますが・・伝えたいことが一番シンプルに伝わるかなと　笑

早速言いますが、ズバリ！株の本当の買い時は「企業のブランド（本質的価値）に影響の無い大きな下落をした時」です。

正直、株で効率よく大儲けしたいならこれしかありません。

皆さんも聞いた事があると思いますが、「皆が売りに走っている時に勇気を持って買い向かえば成功する」や「人の行く裏道に道あり花の山」など全体が暴落している時にこそ株を買えば大きな利益を得られるという教訓です。

この教訓は間違いではないのです。むしろ真実を言い当てていると私も思いますが、これをこのまま受け入れ何も考えずに実行すれば大怪我するでしょう。

何故でしょうか？

確かに、全体が暴落し皆が悲観的になっている時に大きく下げている株を買えばリバウンドを狙え、大きく利益を上げるチャンスがあるとは思います。しかし、それは何でもいいのか？というとそうでもありません。

デイトレやもっと短期で売買する人にとっては株はリアクションであり波乗りなのでそれでも良いでしょう。

でも、私のような中長期で株を考えている人には買う株も厳選しなければいけません。長く保有するので短期でたとえリバウンドしたとしてもまた更に大きく下げかねません。そして、その暴落時に企業の本質的価値にダメージがあり、将来の成長ストーリーに疑問が出ている場合は長期的に低迷する可能性が高くなります。

一番美味しいタイミング

今も昔も「その企業の基本的条件が変わらないのに外部事由で大きく下げた時」が株の買い時です。

以前の記事で暴落時の私の行動をお話ししました。

その時、私には「バーゲンセールに見えた株」と「様子見の株」がありました。

今回は、その違いを少し具体的にお話しします。

ポイントは暴落があった時、個々にその影響を見極めることです。

ライブドアショック

例えば、ライブドアショックの時はどういう暴落だったのか？

勿論、当時全体の株価が下がりました。しかし、一番ライブドアショックの影響を受けたのは、新興企業とIT企業です。

理由は、ライブドアと近い企業だからです。そこに世間は不信感を持ちました。

新興企業でIT企業、そこにアメリカ並のM＆Aでドンドン時価総額を上げて上り詰めていったのがホリエモン率いるライブドアの成長です。しかし、その実態、事業は幻想に近いものがありました。

80年代のバブルのように実態と時価総額が剥離していたのが当時のITバブルです。IT企業は、自己資本比率も低く不安定の上に移りの代わりの激しい新しい業界で雨後の筍のようにドンドン出てきました。実際、驚異的な利益率で急激な成長を遂げた企業もありましたが落ちるのも急でした。今では、大企業と言われているソフトバンクやYAHOOも大きな山と谷を経験しています。それくらい波の激しい業界なのです。最近ではグリーやミクシー、DNAなどが記憶に新しいですね。どれも短期間で業績が乱高下しています。谷で買い山で売れれば良いです簡単にはいきません。ここに手を出すのは博打と同じです。

話を戻しましょう。当時、暴落後に手を出してはいけない業界はITです。新しくIPOで上場した新興企業です。

それ以外のITから遠いオールドエコノミーや独自の強みで長く営業している会社の株はライブドアショックで大きく下げてはいても、本業に影響はなかったのでその後すぐに戻しています。

当時美味しい株は、昔から上場していて手堅い事業をしている企業の株でした。

最近のチャイナショック

直近のチャイナショックはまだ落ち着いていませんしこれからが本番かもしれませんが、もし更に大きな暴落が起こった場合どういう影響があるかイメージすることには意味があります。

中国が景気減速するとあらゆる業界が影響を受けるでしょう。

特に中国に輸出している企業です。例えば、車、精密機器、工業部品、などなど・・・今や世界第二位の経済大国であり膨大な人口を抱えている中国の影響は巨大です。世界中で様々な影響が出て、思わぬ危機が噴出する可能性もあります。

ですので、今言えることとしては世界、特に中国と関係の薄い企業の株は影響が少ないと思われます。

私の持ち株ではスマホ関係の「メック」とアジアでも展開している「アリアケ」はかなりの影響を覚悟しています。

しかし、「トレファク」は以前お話ししたように国内のリサイクル企業なので成長への影響は軽微でしょう。「あいHD」もそこまで大きな影響はないのではないかと考えています。監視カメラは経済というよりも社会的に需要があり今後も伸びると考えられますし、カッティングマシンもアメリカがメインで伸びています。カード発行機もヨーロッパで営業拡大予定。設計事業も災害対策これまた経済より社会的ニーズの強い事業です。

エイジスも中国へ展開もしているので大きな影響があるでしょう。しかし、従来の棚卸しのみの企業からの脱皮が今の利益成長の主な要因なので時間が経てば復活してくると考えます。

マニーもニッチな分野でしかも医療系なのでニーズは常にあります。影響は長引くかも知れませんが再び盛り返してくるのも早いと考えています。

私の持株メインの分析でしたが、このように自分のチェックしている企業への影響をイメージするのです。

そして、致命的な影響が出そうであれば売却やしばらく様子見をしても良いでしょう。

そして、タイトル通り暴落が起こった時こそ、勇気を持って本質価値に傷が付いていない企業の株を買って下さい

では、また